「素因減額」とは？元々あった腰痛や変形性関節症が交通事故の賠償金・治療費に与える影響

交通事故後に腰痛、首の痛み、膝痛、股関節痛、しびれなどが発生した場合、事故前から腰痛や変形性関節症、椎間板変性、脊柱管狭窄症などが存在していると、「今回の症状は交通事故だけが原因なのか」「以前からの病気が影響しているのではないか」という問題が生じることがあります。

このような場面で登場する重要な法的概念が「素因減額」です。

素因減額とは、被害者が事故前から有していた疾患などの「素因」が、交通事故による損害の発生または拡大に寄与したと認められる場合に、損害賠償額についてその影響を考慮する考え方です。最高裁判例では、不法行為と事故前の疾患がともに損害の原因となり、疾患の態様・程度などから加害者に損害の全部を賠償させることが公平を失すると評価される場合、民法722条2項の過失相殺の規定を類推適用して疾患を損害額算定において考慮できるとされています。

一方で、交通事故前からMRIやレントゲンに「椎間板変性」「骨棘」「関節変形」などの画像所見があったというだけで、直ちに交通事故後の腰痛や関節痛がすべて既往症によるものと評価されるわけではありません。

特に重要なのは、「事故前から画像上の変性が存在していたこと」と「事故前から症状が存在していたこと」、さらに「その既往症が事故後の損害発生・長期化に実際にどの程度寄与したか」を分けて考えることです。

1．素因減額とは？交通事故と既往症の関係を専門的に理解する

素因減額の基本的な定義

交通事故の損害賠償では、事故によって発生した損害と、事故前から存在していた身体的・心理的要因との関係が争点になる場合があります。

代表的な素因には以下があります。

最高裁は、身体的特徴について、それが疾患に当たらない限り、特段の事情がない場合には損害賠償額の算定で当然に考慮できるものではないとの判断を示しています。つまり、「標準と少し違う身体的特徴がある」というだけで安易に賠償額を減額できるわけではありません。

素因減額で重要になる「相当因果関係」

交通事故の損害賠償では、事故と症状との因果関係が非常に重要です。

たとえば、交通事故前には腰痛がなく、日常生活や仕事にも支障がなかった人が、追突事故後から明確な腰痛を発症し、事故直後から整形外科を受診し、その後も診療記録上症状が一貫している場合と、事故前から何年間も強い腰痛があり、定期的に治療していた場合では、事故後の損害評価は同一ではありません。

ただし、「事故前から腰痛があった」という事実だけで、事故後の症状がすべて既往症に由来すると決めつけることもできません。

事故によって、もともと存在した病変が刺激され症状が悪化することもあり得るためです。

この点では、

• 事故前の症状
• 事故直後の症状
• 事故発生から受診までの時間
• 事故前後の生活動作
• 画像検査
• 神経学的所見
• 医師の診断
• 治療経過
• 症状の増悪・軽快
• 通院頻度
• 休業状況
• 事故前の治療歴

などを総合的に評価することが重要になります。

国土交通省の自賠責保険制度においても、事故・損害の調査では「傷害と事故の因果関係」や損害額などが確認対象とされています。

2．元々あった腰痛は交通事故の治療費に影響するのか？

「事故前から腰痛があった＝治療費が出ない」ではない

これは交通事故被害者が特に誤解しやすい部分です。

事故前に腰痛が存在していても、交通事故後に症状が明確に悪化し、事故との相当因果関係が認められるのであれば、事故による損害として評価される余地があります。

問題になるのは、「事故によって新しい損害が発生したのか」「既存の疾患が事故によってどの程度悪化したのか」「事故とは関係なく進行するはずだった症状なのか」という区別です。

腰痛を3つのパターンで考える

とくにBの「事故前から軽い腰痛があり、交通事故後に明らかに悪化した」というケースでは、単純なゼロか100かではなく、事故による症状増悪の有無や程度が重要になります。

3．変形性関節症・椎間板変性がある場合はどうなる？

レントゲンやMRIの「変形」は事故との因果関係と同じ意味ではない

中高年になると、腰椎、膝関節、股関節などに加齢性変化が認められることがあります。

腰椎では、

• 椎間板の変性
• 椎体の骨棘
• 椎間関節の変性
• 脊柱管の狭窄
• 椎間板膨隆
• 椎間板ヘルニア
• 腰椎すべり症

などが画像検査で確認されることがあります。

膝関節では、

• 関節裂隙狭小化
• 軟骨の摩耗
• 骨棘形成
• 軟骨下骨の変化
• 変形性膝関節症

などが代表的です。

ここで注意したいのが、「画像に異常があること」と「事故によってその症状が生じたこと」は別の問題だという点です。

たとえば、事故前から膝のレントゲンに変形性関節症の所見が存在していても、事故前は普通に歩行でき、長距離の外出や階段昇降も可能だったところ、事故後から膝痛、腫脹、歩行障害が発生したのであれば、事故による症状への影響を医学的に検討する必要があります。

逆に、事故前から膝痛で整形外科に通院し、歩行距離が短く、階段昇降が困難だった場合には、事故による損害との切り分けがより重要になります。

4．素因減額が問題になるときの解剖学的・生理学的メカニズム

交通事故後の腰痛では、「骨だけ」「椎間板だけ」を見るのでは不十分です。

腰部には腰椎、椎間板、椎間関節、仙腸関節、脊柱起立筋、多裂筋、腰方形筋、腹横筋など多くの組織が関与しています。

脊柱は椎間板、椎間関節、靱帯、筋群などによって支持され、体幹を安定させながら運動性を確保しています。脊椎には身体を支持すると同時に、脊髄や神経組織を保護する役割があります。

事故による外力が加わると、急激な屈曲・伸展・回旋、圧縮、せん断などの力が身体へ伝達されます。

その結果、

• 筋・筋膜の過緊張
• 関節周囲組織の刺激
• 軟部組織の損傷
• 炎症反応
• 防御性筋収縮
• 可動域低下
• 運動パターンの変化
• 神経系の過敏化

などが生じる可能性があります。

ここに事故前から存在していた腰椎変性や関節変性などが重なると、「事故が唯一の原因なのか」「事故が既存病変を悪化させたのか」「既往症が損害を長期化させたのか」という因果関係の分析が必要になります。

5．腰痛がある人の「骨盤の傾き」「姿勢」「筋肉の緊張」は素因減額になるのか？

一般的な姿勢の左右差や骨盤の傾き、筋肉の柔軟性、身体の使い方などは、それだけで法的な意味での「疾患」に該当するわけではありません。

最高裁は、疾患に当たらない身体的特徴については、特段の事情がない限り、損害賠償額の算定上当然に考慮できないという考え方を示しています。

そのため、

「骨盤が歪んでいたから事故の損害は本人の責任」

「姿勢が悪かったから交通事故の腰痛は既往症」

「筋肉が硬かったから治療費を減額する」

といった単純な説明は適切ではありません。

医学的な評価と法律上の素因減額は別の概念です。

姿勢、骨盤の可動性、股関節の運動、胸郭の可動性、腰椎の可動性、筋膜の滑走性などは、施術上の評価項目となり得ますが、それをそのまま法的な損害減額の根拠とみなすことはできません。

6．整形外科と整骨院・鍼灸院の役割の違い

整形外科の役割

交通事故後の症状では、まず医学的な診断が重要です。

整形外科では必要に応じて、

• 問診
• 視診・触診
• 神経学的評価
• X線検査
• MRI
• CT
• 投薬
• 外固定
• リハビリテーション
• 診断書作成

などが行われます。

特に、

• 強いしびれ
• 筋力低下
• 歩行障害
• 排尿・排便障害
• 強い外傷
• 骨折の疑い
• 神経症状の進行

などがある場合には、医療機関での評価が優先されます。

整骨院・鍼灸院の役割

柔道整復師による施術や鍼灸は、外傷後の身体機能、筋緊張、関節の動き、軟部組織の状態などを評価しながら、症状改善をサポートする役割があります。

ただし、整骨院や鍼灸院での施術が適切に損害として評価されるためには、事故との因果関係、症状の継続、施術内容の合理性、施術期間などが重要になります。

実際の裁判例では、整形外科の治療と整骨院での施術が並行して行われた事案について、それぞれの内容や期間が合理的な範囲内であれば、一方を行っていることだけを理由に他方の施術効果を否定することはできないと判断された例があります。一方、既往症が長期治療の大きな原因となったとして、治療費・施術費・通院慰謝料について4割の素因減額を行った福岡地方裁判所の事例も存在します。

重要なのは、この4割という数字を「一般的な相場」と考えてはいけないことです。これはあくまで個別事件の裁判判断であり、すべての腰痛、膝痛、交通事故に適用される固定的な減額率ではありません。

7．交通事故後の治療費はどのように評価される？

国土交通省による自賠責保険の案内では、傷害による損害として治療関係費、文書料、休業損害、慰謝料などが対象となり、傷害についての支払限度額は被害者1人につき120万円です。

また、自賠責保険の請求では、提出資料をもとに事故の状況、事故との因果関係、損害額などが調査されます。

したがって、交通事故後の腰痛や膝痛については、「治療を受けたかどうか」だけではなく、

事故前の状態

• 腰痛の有無
• 膝痛の有無
• 既往症
• 整形外科受診歴
• 手術歴
• 鎮痛薬の使用
• 日常生活上の制限

事故直後の状態

• 痛みが出現した時期
• 症状の部位
• 腫脹
• 可動域
• しびれ
• 歩行障害
• 神経症状

事故後の経過

• 整形外科受診
• 検査所見
• 診断名
• 治療内容
• 整骨院通院
• 鍼灸施術
• 症状の推移
• 通院頻度
• 仕事への影響

などの情報が重要になります。

8．素因減額の対象になりやすいケース・なりにくいケース

このように、素因減額は「病名があるかないか」だけで決まるものではありません。

9．「変形性関節症だから治療費は出ない」は正しいのか？

結論として、そのように一律判断することはできません。

例えば、事故前から変形性膝関節症があったとしても、事故によって膝の痛みが増加し、膝関節の腫脹、可動域制限、歩行能力低下などが新たに生じたのであれば、事故による増悪が問題になります。

一方、事故前から歩行困難、階段困難、夜間痛、継続治療などがあり、事故後の状態に大きな変化が認められない場合には、事故による損害としてどこまで認定できるのかが争点になりやすくなります。

したがって、「変形性関節症」という診断名だけで判断するのではなく、事故前後の機能状態を比較することが重要です。

10．当院が考える交通事故後の腰痛改善アプローチ

12年以上の臨床経験を基礎にした身体評価

茨木あゆみ鍼灸整骨院では、12年以上の臨床経験をもとに、交通事故後の腰痛、首の痛み、肩こり、背部痛、股関節痛、膝痛などについて、症状が出ている部位だけでなく、身体全体の動きを確認しながら施術方針を検討します。

交通事故後の身体では、痛みのある部分を無意識にかばうことで、

• 骨盤周囲の運動制限
• 股関節の可動性低下
• 胸郭の動きの低下
• 腰部筋群の緊張
• 姿勢変化
• 歩行パターンの変化
• 体幹筋の使い方の変化

などが併発することがあります。

そのため、当院では「痛い場所だけを強く刺激する」という考え方ではなく、動作・関節可動性・筋緊張などを総合的に評価します。

骨格矯正をベースにした根本アプローチ

当院では、無理な姿勢矯正を強要するのではなく、骨盤・脊柱・股関節などの動きを確認しながら、「骨格矯正をベースにした根本アプローチ」によって、痛まない身体づくりをサポートします。

ここでいう「骨格矯正」は、画像上の骨そのものを物理的に正常位置へ戻すことを意味するものではありません。

関節の動き、筋肉の緊張、身体の使い方、姿勢制御などを評価し、身体が動きやすい状態を目指す施術として位置付けています。

鍼灸・円皮鍼による低刺激アプローチ

強い刺激が苦手な方には、刺激量を抑えた鍼灸アプローチを検討します。

特に当院では、比較的刺激の少ない「円皮鍼（えんぴしん）」を用いたアプローチを優先的に提案する場合があります。

円皮鍼は皮膚に貼付するタイプの鍼で、通常の長い鍼を深く刺す施術とは異なる低刺激型の選択肢です。

「鍼が怖い」「強い刺激が苦手」という方でも検討しやすい一方、刺激の感じ方には個人差があります。

血流や筋緊張へのアプローチを目的として使用し、症状、体調、刺激への反応を確認しながら進めます。

EMS治療による身体機能へのアプローチ

交通事故後には、痛みによって身体を動かす機会が減り、体幹・骨盤周囲の筋活動が低下することがあります。

このようなケースでは、施術や運動と組み合わせてEMS治療を活用することがあります。

EMSは電気刺激によって筋収縮を誘発する方法ですが、すべての人に同じ効果が得られるものではありません。

重要なのは、EMSだけを行うのではなく、身体評価、可動域、運動機能、疼痛状態などを踏まえた補助的な選択肢として活用することです。

11．高槻市・茨木市で交通事故後の腰痛・関節痛を抱えている方へ

高槻市と茨木市の生活圏では、自動車、原付、自転車、徒歩、公共交通機関など複数の移動手段が利用されています。

交通事故後の腰痛では、事故そのものによる外力だけでなく、

• 通勤
• 自動車運転
• デスクワーク
• 長時間座位
• 子どもの送迎
• 買い物
• 家事
• 仕事中の立位
• 歩行
• 運転姿勢

など、事故後の日常生活で生じる負荷も身体状態に影響します。

特に腰部については、長時間の座位や運転によって股関節周囲や骨盤周囲の動きが制限され、その結果、腰部へ負担が集中する場合があります。

だからこそ、交通事故後の腰痛改善では、単純に「腰を揉む」だけではなく、腰椎、骨盤、股関節、胸郭、筋膜、体幹筋などの関係を総合的に確認することが重要です。

茨木あゆみ鍼灸整骨院では、高槻市方面からの来院も含め、茨木市を中心とした地域の方の身体状態を確認しながら、骨格矯正、整体施術、鍼灸、円皮鍼、EMS治療などを状態に応じて組み合わせます。

なお、交通事故に関する保険請求や損害賠償について、整骨院が法律上の最終判断を行うものではありません。治療の必要性や症状経過については医療機関とも連携し、保険・損害賠償上の問題が複雑な場合には、保険会社や交通事故に詳しい弁護士などへの相談も重要です。

12．素因減額を防ぐために重要な「事故前後の記録」

素因減額が問題となった場合、事故前後の状態を客観的に説明できる資料が重要になります。

事故前の記録

• 整形外科の診療記録
• 既往症
• 過去の画像検査
• 投薬履歴
• リハビリ履歴
• 通院頻度
• 仕事への支障
• 日常生活動作

事故後の記録

• 初診日
• 初診時の主訴
• 診断名
• X線・MRI・CT等の検査
• 神経学的所見
• 疼痛部位
• 可動域
• しびれ
• 筋力
• 歩行状態
• 治療内容
• 通院頻度
• 症状の推移

「事故前は普通に歩けていた」「事故後から階段がつらくなった」「事故後から仕事中の座位が困難になった」などの具体的な機能変化も、医学的評価の参考となります。

13．素因減額と過失相殺は別の問題

交通事故では「減額」という言葉が複数の場面で使用されるため注意が必要です。

過失相殺

交通事故の発生について被害者側にも過失がある場合、その過失を損害賠償額に反映する考え方です。民法722条2項では、被害者に過失があるとき、裁判所はこれを考慮して損害賠償額を定めることができるとされています。

素因減額

事故前から存在した疾患などが、損害の発生・拡大に寄与した場合に、その事情を損害額算定へ反映させる考え方です。

したがって、

「事故の責任割合」

と

「事故前の身体的素因」

は同じものではありません。

さらに、自賠責保険では、重大な過失による減額や、受傷と死亡・後遺障害との因果関係が困難な場合の減額など、制度上の独自のルールがあります。

そのため、民事上の損害賠償と自賠責保険の支払基準を同じものとして扱わないことが重要です。

14．よくある質問（FAQ）

Q1．事故前から腰痛がありました。交通事故の治療費は請求できませんか？

一律に請求できないわけではありません。

事故前から腰痛があっても、事故後に症状が明確に悪化した場合や、新たな症状・機能障害が発生した場合には、事故との因果関係が認められる可能性があります。

一方、事故前から長期間にわたり強い腰痛があり、事故後も状態に大きな変化がない場合には、既往症の影響が問題となることがあります。

重要なのは「腰痛という病名」だけではなく、事故前後の症状と機能の変化です。

Q2．MRIで椎間板が変形していると言われました。これだけで治療費が減額されますか？

MRIで椎間板変性や骨棘などが確認されたというだけで、交通事故後の症状がすべて既往症によると決まるわけではありません。

画像所見の存在と、実際に事故前から症状があったことは別の問題です。

事故前の症状、事故直後の発症、神経学的所見、診療経過などを総合的に評価する必要があります。

Q3．変形性膝関節症がある場合、交通事故後の膝痛は補償されませんか？

補償される可能性はあります。

事故前から変形性膝関節症があった場合でも、事故後に痛み、腫脹、可動域制限、歩行能力低下などが悪化していれば、事故による増悪の程度が問題となります。

「変形性膝関節症がある」という診断名だけで、事故との因果関係が否定されるわけではありません。

Q4．整形外科と整骨院を同時に利用しても問題ありませんか？

交通事故の治療では、整形外科と整骨院などを併用するケースがあります。

ただし、治療・施術の内容、必要性、期間、通院状況などが合理的であることが重要です。

実際の裁判例では、整形外科の治療と整骨院の施術が並行して行われていたことだけを理由に、整骨院施術の必要性を否定することはできないと判断された例があります。

一方、最終的な治療費・施術費の賠償判断は個別事情によって異なるため、保険会社との調整や損害賠償について疑問がある場合には、専門家への相談が適切です。

Q5．保険会社から「既往症があるので素因減額します」と言われました。すぐに受け入れるべきですか？

素因減額を提示された場合は、その根拠を確認することが重要です。

確認すべき内容として、

• どの既往症を指しているのか
• 事故前に症状があったことを示す資料は何か
• 事故後の損害にどの程度寄与したと判断しているのか
• どの損害項目を対象としているのか
• 減額率を何を根拠に設定しているのか

などがあります。

自賠責保険に関する支払判断や減額については、国土交通省の案内でも、支払金額、減額割合、判断理由などについて説明を求める手続が案内されています。

15．まとめ｜交通事故後の腰痛・変形性関節症では「事故前後の変化」が重要

素因減額とは、事故前から存在していた疾患などが交通事故による損害の発生・拡大に寄与した場合、その事情を損害賠償額の算定に考慮する考え方です。

ただし、

「事故前から腰痛があった」

「MRIで椎間板が変性している」

「変形性関節症がある」

「年齢相応の骨の変化がある」

という事実だけで、自動的に治療費や慰謝料が減額されるわけではありません。

重要なのは、

事故前にどのような症状があったのか

事故直後にどのような症状が発生したのか

事故によってどの程度症状が悪化したのか

治療・施術に医学的・合理的な必要性があるのか

事故とその後の症状との因果関係をどのように説明できるのか

という点です。

交通事故後の腰痛改善では、腰部だけを見るのではなく、骨盤、腰椎、股関節、胸郭、筋肉、筋膜、神経症状、姿勢、歩行などを総合的に評価することが重要です。

茨木あゆみ鍼灸整骨院では、12年以上の臨床経験を基礎に、無理な姿勢矯正を強要せず、骨格矯正をベースとした根本アプローチで、交通事故後の腰痛や身体機能の改善をサポートしています。強い刺激が苦手な方には、比較的刺激の少ない円皮鍼を用いた血流改善を目的とするアプローチを優先的に提案する場合があり、状態に応じて整体施術やEMS治療なども組み合わせます。

なお、交通事故の損害賠償や素因減額は法律上の個別判断が必要となる場合があります。整骨院で判断できる範囲を超える問題については、整形外科、保険会社、交通事故に詳しい弁護士など、各専門機関への相談を併用することが重要です。

茨木市・高槻市で腰痛や交通事故後の身体の不調についてご相談の方へ

事故後の腰痛、骨盤周囲の違和感、膝痛、肩や首の痛み、しびれ、筋肉の緊張など、現在の身体状態に合わせた施術方針を検討します。

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